サポートメニュー

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健康診断前後のフォロー

健康診断後に保健指導を行います。再検査・要精密検査が必要な方へ結果を説明し、医療機関受診をすすめます。生活改善が必要な方へフォローします。

衛生講話・健康教育

安全衛生委員会等で季節に合わせた内容の衛生講話、組織の課題に沿ったテーマで健康教育・研修を行います。

健康相談

個人や組織の健康に関連する相談ごとを承ります。

メンタルへルス対策

ストレスチェック後の必要な方への面談やフォローをします。

休職や復職時に個人や組織の対応について支援します。受診同行し主治医や産業医と連携しながら支援します。

組織全体のこころの健康づくりやメンタルへルス対策を提案します。長時間労働者で必要な方に面談をします。

治療と仕事の両立支援

がん、脳卒中などの疾病を抱える方へ、適切な就業上の措置や治療に対する配慮等、治療と仕事が両立できるよう支援します。

各職種や地域と連携

個人と組織、産業医、主治医、各関係者と連携し、いきいきと働き続けるためコーディネートします。

サポート体制

毎月定期的・継続的に、社員の健康管理をサポートします。定期的に訪問することで社員も相談しやすく、都度お困りごとに対応できます。

単発で必要なサービスの利用も可能です。

富山、石川、福井など北陸地域中心に訪問可能です。その他の地域でもオンライン対応が可能です。

サポートプランの提案

御社に合わせたプランをご提案します。

初回の相談は無料です。お気軽にお問い合わせください。

50人未満の事業所は無料サポートあり

石川産業保健総合支援センター・石川中央地域産業保健センターから登録保健師の野口にご依頼いただければ、50人未満の1事業所につき3時間×2回が毎年無料にてサポートできます。

(ただし、かほく市・津幡町・内灘町・金沢市・野々市市・白山市に限ります。)

内容は各事業所に合わせて、サポートいたします。

下記の石川中央地域産業保健センターをクリックいただくと、別ウィンドウでホームページが開きます。(開くまでに時間がかかることがあります。)

石川中央地域産業保健センター

〒924-0865 白山市倉光7丁目122 白山ののいち医師会内
[TEL] 076-275-2440 [FAX] 076-275-2441
[eーmail]sanpo2023@outlook.jp

参考料金例

各事業所の状況によって異なります。

単発契約

健康診断後の保健指導のみ3時間24,000円(税別)~

健康に関する研修や講話60分30,000円(税別)~

年間契約

健康診断前後のフォロー、健康相談、メンタルへルス対策、健康講話60分1回を含めた支援

月1日訪問した場合。

従業員100人の事業所 毎月88,000円(税別)~

野口 有美子

代表 野口 有美子 (のぐち ゆみこ)

事業内容 企業等に定期健康診断後の保健指導、健康テーマの研修、健康経営の相談、メンタルヘルス対策、治療と仕事の両立支援、産業医や主治医・地域との連携等、健康管理のサービスの提供。働く人々の疾病予防、健康の維持増進。

保有資格 保健師 看護師 養護教諭一種 第一種衛生管理者免許 健康経営エキスパートアドバイザー(認定番号 EX23002053) メンタルヘルス対策・両立支援促進員 認定フェムテックエキスパート

職歴

2002年 公益財団法人石川県成人病予防センターの保健師として、4年間石川県内の自治体や企業の健康診断、保健指導に従事。

2006年 西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)金沢健康増進センターの産業保健師として17年間、社員約3,000人を支援。

各種健康診断、保健指導、健康相談、メンタルへルス支援、健康増進企画運営、健康経営など新入社員からシニア社員まで幅広く社員の健康管理を経験。

2023年4月より 石川産業保健総合支援センターの登録保健師として50人未満の中小企業の健康管理を支援中。

2024年4~8月 石川県立看護大学 臨時助手

2024年4月より 金城大学公衆衛生看護学専攻科 産業保健活動論 非常勤講師

所属団体

日本産業衛生学会 産業保健看護部会 日本看護協会 石川県看護協会 石川県中小企業家同友会 金沢市倫理法人会 日本開業保健師協会 NPO法人禁煙ねット石川 産業保健オンラインコミュニティ(通称COEDOH) NPO法人子育て支援 はぐはぐそのままでいいよ 女性起業家交流会 in HOKURIKU(JKK)

学会発表 

第87回日本産業衛生学会「イコちゃんカップ」ウォークラリーの 拡大定着に向けた取り組み

2014年日本産業衛生学会の生涯教育ガイドラインGood Practice事例に記載「イコちゃんカップ」ウォークラリーの拡大定着に向けた取り組み

第92回日本産業衛生学会 35歳時保健指導前後の定期健康診断結果の変化からみた若年支援の効果について

第94回日本産業衛生学会 A事業所の喫煙率低下及び受動喫煙防止意識向上のための喫煙対策5年間の取組み

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