T.Iさん 30代 男性 取締役
「求人を募集しても来ない。給料を上げて募集してもなかなか。福利厚生を充実しないといけないと思っている。」
特に中小企業は人材不足に困っており、賃金だけでないとのこと。何年も応募すら来ないと嘆いている企業もあります。
では、求人募集の内容で何が重要視されているのでしょうか?
人材不足を解決するひとつ、職場環境の整備から
中小企業を受けた学生にその理由を尋ねたところ、「やりたい仕事に就ける」「会社の雰囲気が良い」のが上位1,2に挙がっています。
株式会社ディスコ キャリタス就活 2023 学生モニター調査結果(2022 年 10 月発行)202210gakuseichosa_kakuho.pdf (disc.co.jp)
つまり、従業員が働きやすい職場環境を整え、「雰囲気が良い職場」をアピールできれば、募集が増える可能性があります。
職場環境の整備に、「健康経営」という手法があります。
健康経営とは従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組むこと。
社員の健康は個人のものだけでなく会社の生産性や発展にもつながる投資と考えています。
健康経営の具体的な取り組み例
健康診断の事後管理や健康促進プログラムの導入
定期的な健康診断を実施し、必要な社員には再検査をすすめる。さらには健康増進プログラムを導入することで、従業員の健康管理意識が向上します。健康な社員は仕事においてもパフォーマンスが向上し、モチベーションが維持されやすくなります。
健康に関するイベントも取り入れると、社員同士のコミュニケーションが促進され、雰囲気が活気づきます。
柔軟な働き方の導入
フレックスタイムやリモートワーク等の柔軟な働き方の制度導入は、従業員のワークライフバランスを向上させます。働きやすい環境が整うことで、社員の満足度や仕事へのコミットメントを高める効果が期待されます。
こころの健康づくりのサポート
こころの健康相談の機会提供やストレスマネジメント研修、休復職者支援など、メンタルヘルスの問題に対処するためのサポート体制を整えることが重要です。
こころの健康づくりを整えることは、社員を大切にしているメッセージとなり、会社側にとっても損失を防ぐことが期待できます。
健康経営に産業保健師の活用
応募の決め手のひとつ、「会社の雰囲気が良い」を目指して職場環境の整備、「健康経営」の手法についてご紹介しました。
健康経営の実施には医療専門職のサポートがおすすめです。事業内産業保健スタッフが設置できない場合には、事業場外資源として開業産業保健師を活用するのも1つの選択肢です。
50人未満の事業所は社員の健康管理についての無料サポートあり
全国の産業保健総合支援センター(さんぽセンター)はこちらからどうぞ
産業保健総合支援センター(さんぽセンター)| JOHAS(労働者健康安全機構)
石川県の石川中央地域産業保健センターの登録保健師として野口保健師事務所 代表 野口 有美子は所属しております。
石川中央地域産業保健センター « (med.or.jp)
代表 野口 有美子 (のぐち ゆみこ)
事業内容 企業等に定期健康診断後の保健指導、健康テーマの研修、健康経営の相談、メンタルヘルス対策、治療と仕事の両立支援、産業医や主治医・地域との連携等、健康管理のサービスの提供。働く人々の疾病予防、健康の維持増進。
保有資格 保健師 看護師 養護教諭一種 第一種衛生管理者免許 健康経営エキスパートアドバイザー(認定番号 EX23002053) 両立支援コーディネーター 認定フェムテックエキスパート
職歴
2002年 公益財団法人石川県成人病予防センターの保健師として、4年間石川県内の自治体や企業の健康診断、保健指導に従事。
2006年 西日本旅客鉄道株式会社(JR西日本)金沢健康増進センターの産業保健師として17年間、社員約3,000人を支援。各種健康診断、保健指導、健康相談、メンタルへルス支援、健康増進企画運営、健康経営など新入社員からシニア社員まで幅広く社員の健康管理を経験。
2023年4月より石川産業保健総合支援センターの登録保健師として50人未満の中小企業の健康管理を支援中。
2024年4月より 石川県立看護大学 臨時助手
2024年4月より 金城大学公衆衛生看護学専攻科 非常勤講師
所属団体 日本産業衛生学会 産業保健看護部会 日本看護協会 石川県看護協会 石川県中小企業家同友会 日本開業保健師協会 NPO法人禁煙ねット石川 産業保健オンラインコミュニティ(通称COEDOH) 女性起業家交流会 in HOKURIKU(JKK)
学会発表
第87回日本産業衛生学会「イコちゃんカップ」ウォークラリーの 拡大定着に向けた取り組み
2014年日本産業衛生学会の生涯教育ガイドラインGood Practice事例に記載「イコちゃんカップ」ウォークラリーの拡大定着に向けた取り組み
第92回日本産業衛生学会 35歳時保健指導前後の定期健康診断結果の変化からみた若年支援の効果について
第94回日本産業衛生学会 A事業所の喫煙率低下及び受動喫煙防止意識向上のための喫煙対策5年間の取組み